『科学と社会を考える土曜講座 論文集』第１集 1997 年 56 ５月
猪 野 修 治
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■はじめに
敗戦50年の節目にあたる今年、アメリカのワシントンDCにあるスミソニアン航空宇宙博物館は、日本への原爆投下、第二次世界大戦の終結、そして戦後の冷戦構造の意味を歴史的な立場から考察し、大衆の教育をねらった「エノラ・ゲイ50周年記念特別展」を企画した。だが、アメリカの「世論」の猛反発を受けることとなり、その企画内容は完全に骨抜きにされたばかりか、博物館のハ−ウィット館長が、辞任を強要されるという政治問題に発展し完全に葬られてしまったのである。ここでいうアメリカの世論とは、退役軍人協会、アメリカ政府議会、マスコミなどの強圧的な問答無用の猛烈な反発であった。最近のアメリカの政治情勢は、原理的キリスト教徒の台頭による右傾化(1)とアメリカ政府議会における共和党の躍進等々による保守化(2)などの政治情勢の動向もあいまって、日本への原爆投下こそが、第二次世界大戦を終結させる決定的な要因であったとする、いわゆる「原爆神話」によって、博物館側の学芸員たちの歴史の見直しの目論みは、完全に封じ込められたのである。
アメリカの気鋭の占領史研究家で、今回の原爆展の諮問委員の一人で企画にもかかわったスタンフォ−ド大学教授バ−ンスタインによれば、この間の原爆論争は、歴史認識をめぐる戦いであったと総括するとともに、短期的にみれば、勝者は、米国退役軍人教協会、米国空軍協会であったかもしれないが、皮肉にも、国立航空宇宙博物館の展示中止をめぐる熾烈な論争は、過去の原爆問題にこんご高い関心もたれるであろう、と見ている(3)。 こうして今回のアメリカにおける歴史解釈をめぐる原爆論争は、博物館側の敗北に終わったのではなくて、いまはじまったばかりなのであり、昨今の日本の第二次世界大戦での侵略行為をどのように日本国家として明確にして行くか、さらには、日本厚生省が推し進めている「平和祈念館計画」をどうみるか、とも関係する、歴史認識の根本に据えられる貴重な教科書でもあるのである。というのも、のちにみるように、スミソニアン航空宇宙博物館の学芸員たちは、アメリカ政府議会直轄の国立博物館で、日本への原爆投下した当事国と人間として、自らの国家の行為、そして第二次世界大戦の総体を見なおそうと、世界に訴えたこと、それ自体から、われわれは学ぶべきなのである。そもそもあるべき博物館とは、「重要な史実をすべて公けにし、建設的な議論を招くものではならず、権力を後盾にした歴史の一方的な解釈を押しつけたり、在郷軍人会や遺族会といった特定の利害グル−プに歴史を私物化させる場ではあっていけないのである」(4)。
こうしてみてくると、敗戦50年の節目にあたり、日本の歴史認識が国際的にも注目をされているこんにち、スミソニアン航空宇宙博物館の学芸員たちが企画した原爆展が、どのような目論みで企画されたのか、アメリカ世論を巻き込んだ熾烈な論争はどのようなものであったのか、そしてどのような終末を向かえたのか、といったことを、歴史認識形成のための教訓としておさらいしておくことも無意味ではあるまい。
■１．展示計画書作成までの経過
原爆論争の舞台となったスミソニアン航空宇宙博物館は（以下、航空宇宙博物館とする）、1848年、イギリスの科学者スミソニアンの遺言でかれの私財がアメリカ合衆国に寄贈・設立され、国立美術館、自然史博物館、国立博物館など、16の美術館、博物館、動物園からなる「スミソニアン協会」のひとつの機関で、アメリカ政府議会から75パセントの出資を受け、年間900万人の観客を動員するスミソニアンきっての人気を誇り、アメリカ航空宇宙史に残る飛行機の勇姿などを展示している博物館である(5)。
この航空宇宙博物館に1987年8月、宇宙物理学専攻で宇宙開発の歴史に造詣の深いマ−ティン・ハ−ウィットが館長として迎えられた。新館長ハ−ウィットは就任にあたり単なる宇宙航空の飛行機の展示ではなく、その時代と社会の背景を考える社会的な論争を生むようなテ−マを積極的に取り上げたいと、述べている(6)。このことからも、航空宇宙の歴史と社会的論争を絡ませるというハ−ウィットの目論みは、就任当初からの持論であったことがわかる。 1993年はじめ、ハ−ウィット館長は、第二次世界大戦終結と日本への原爆投下とその意味を問うことに取り組み、6人の原爆チ−ムを編成するとともに、4月5日に広島市役所を訪れ、被爆資料の貸与を平岡市長に正式に要請している。このなかでハ−ウィットは、1945年8月6日に広島で起こった正確な歴史を来観者に伝え、なんらかの教訓を学ぶことが目的である、と述べている。これに対して平岡市長は、原爆で受けた苦しみを十分に表現できる展示になるかどうか、現段階では疑問であると、即答を避けている(7)。
6月1日、国立航空宇宙博物館の航空部長の学芸員で、今回の原爆展の実質的な責任者ト−マス・クラウチが来日し、原爆投下の威力を誇示する内容にはしない、と広島市で語るとともに、8月4日には国立航空宇宙博物館から広島市に「展示計画書」が送られて来る。また、館長ハ−ウィットが広島入りし、平和記念式典、世界平和連帯都市市長会議に非公式にも出席している(8)。国立航空宇宙博物館側の態度に理解を示した広島市は、被爆資料の貸し出しに応じることを決定するが、広島県被団協（森滝市郎理事長）は、市長に対して、被爆地の意見を反映した内容になるよう文書で要請している(9)。
こうして日本側の被爆資料の貸し出しの許可を取りつけた宇宙航空博物館側は、アメリカ側の諮問委員たちとの協議のうえ、最初の企画書の作成の準備に取り掛かり、それが出来上がったのが1994年1月14日のことであった。つぎにこの最初の企画書の内容を具体的に見て行くことにしよう。
■２．最初の企画書
のちになんども書き換えを余儀なくさせられることになる、最初の展示企画書を読む者は、筆者にかぎらず「感動の念」を禁じえないであろう。というのも、日本へ原爆投下した当事国のアメリカの歴史家たちが、「ありったけの学識を投入」し、原爆投下の決定と投下、第二次世界大戦の終結、さらに原爆投下が戦後の歴史に与えた影響を「自省的」に考察し、それを「原爆神話の世界」に生きる自らの国民に対して、大胆かつ冷静に提示しようとしていることが、企画書の随所に読み取れるからである。戦後の膨大な歴史研究文献にあたり、可能な限り「学問的な記述」を貫いていることからも知れる。では最初の企画書の内容を手短に考察しておこう。企画書の総合タイトルは「歴史の岐路：第二次世界大戦の終結、原爆そして冷戦の起源」（The Crossroads: The End of World War �� ,Atomic Bomb and the Origining of the Cold War）とされている(10)。はじめに「ヨ−ロッパ戦勝の日」（1945年5月8日)が述べられたのち、ユニット１からユニット５まで五部構成になっている。ここでは大まかな項目を取り上げ、簡単に解説をすることにする。
ユニット１「生きるか死ぬかの戦闘」では、「太平洋における戦闘−1945」「敵への松明 対日戦略爆弾」「戦時下の日米国民」などがあげられ、アメリカ・日本双方が人種戦争の性格をもった戦争であり、太平洋における戦闘が増すにつれ、東京大空襲、本土空襲と拡大する様子が示される。
ユニット２「原爆の決定」では、「人類の歴史上存在したことのない最も恐ろしい兵器」「日本の和平工作」「ソ連の要因」「目標の選定」「日本本土侵攻−巨大な沖縄戦」「トル−マン、スタ−リン、ポツダム、そして原爆」などがあげられ、表題からも類推できるように、見る者の歴史記述の知的要素を要求しながら、原爆投下決定までの過程が丹念に記述されている。知的要素を要求しながらとは、博物館側の主要な論点で、歴史上、論争の絶えない議論を来観者にずばり、つぎのような問い掛けていることである。つまり「米国は日本の和平工作を無視したのか？」「米国が天皇の地位を保障した場合、はたして戦争は早期に終結したか？」「『対日原爆投下決定』にソ連はどのくらい重要な要因であったか？」「事前警告あるいはデモンストレイションは可能であったか？」「原爆投下がなかった場合、本土侵攻は不可避であったか？」「原爆投下決定は正しかった？」といったこんにちでも歴史学者の間で議論の絶えない重要な問題が提起される。
ユニット３「原爆投下」では、「Ｂ29 30億ドルの賭け」「Ｂ29と日本爆撃」「世界最初の原爆攻撃」「空の要塞 Ｂ29『エノラ・ゲイ』」などがあげられ、原爆投下までのアメリカ側の動向、とくに投下の任務についたティべッッ隊長率いる「第509編成部隊」の訓練、原爆投下準備など技術的な問題が述べられている。
ユニット４「爆心地」では、「原爆以前−戦時下の二都市」「雪崩のように押し寄せる光」「壊滅した都市 広島と長崎」「死に至る脅威 放射能」などがあげられ、原爆投下後の広島、長崎の惨状が被爆資料の展示をもとに記述される。
ユニット５「広島と長崎の遺産」では、「日本降伏」「冷戦と軍拡競争」があげられ、原爆投下が冷戦と本格的な核の時代を引き起こしたこと、原爆の国際管理構想、核兵器の増加、核拡散の危険、放射性廃棄物、そして核の希望と恐怖など、歴史のなかの原爆投下の意味を検討している。
■３．展示企画書に対する原爆神話に基づく猛烈な批判
国立航空宇宙博物館の学芸員たちが、膨大な学問的資料をもとに「ありったけ」の学識を投入し作成した展示企画書が、1994年1月、関係諸機関に配布されるとまもなく、全米退役軍人協会、空軍協会、アメリカ政府議会、草の根市民運動、マスコミなどから猛烈な批判運動が相次ぎ、苦難の作品の展示企画書は、完全の骨抜きにされたばかりか、最終的には「葬られてしまう」のである。
このらの全包囲的批判の背景には、日本への原爆投下こそが、第二次世界大戦を終結させたばかりか、何百万人もの連合国（主要にはアメリカ）の人間がすくわれたとする説、所謂「原爆神話」があることはいうまでもない。アメリカにおける原爆神話には、日本人には理解しがたいほど、強大な説得力をもつ、骨にしみついている「論理」である。その原爆神話の核心とは、幻と消えた「史上最大の作戦」（暗号名、ダウンフォ−ル作戦）にある。原爆投下がなければ、米軍が日本本土の九州と関東に上陸する予定であった作戦である。九州上陸作戦は、1945年11月１日に上陸予定であった「オリンピック作戦」とよばれ、マッカ−サ−、ニミッツ両元師の共同指揮下で第6軍の13個師団（兵力65万弱、戦艦2500隻、航空機5000機）師団が、南九州に3方面から攻撃する作戦であり、関東上陸作戦は、1946年3月1日に上陸予定であった「コロケット作戦」とよばれ、第1軍が九十九里浜に上陸し、その後、東京をめざし、第8軍は相模湾を強襲し三浦半島を制圧する作戦である(11)。原爆神話の源泉は、もしこの日本上陸作戦が実施されていたとしたら、米軍の最終死傷者は百万人にもなったという、1947年の当時の国務長官スティムソンの主張にある。
このスティムソンの百万人救済説に、トル−マン大統領が歩調をあわせたことはいうまでもない。これが公式解釈となり、ことあるごとに百万人救済説がトル−マンのことばとして繰り返して語られ、歴史が人造・捏造されていく(12)。こうした原爆神話を背景に、全米退役軍人協会（会員数310万人、半数が第二次世界大戦の経験者）、空軍協会（会員数18万人、空軍の退役軍人の組織）は、原爆投下の9日後に、第二次世界大戦が終結したことなどをあげ、原爆投下こそが、世界に平和をもたらし、百万人の同胞を救済した正しい行為であり、それも、よりによってアメリカの「国立の博物館」で、原爆投下の是非を問うなどということ自体、日本軍国主義の真珠湾奇襲攻撃を正当化するものだ、と批判する。これに歩調を合わせるかのように、国立航空宇宙博物館に反対する草の根市民運動が広がるとともに、アメリカ政府議会の下員議員24人が、1994年8月10日、「展示計画は日本を侵略者でなく、罪のない犠牲者として描こうとしており不適当」と非難する連盟書簡を博物館に送るまでにいたる(13)。
さらに世界の言論界の自由のリ−ダ−で、冷静で客観的な報道で実績のあるはずのアメリカのマスコミも、これに歩調を合わせる批判的な論調を展開する。リベラル紙『ワシントン・ポスト』は、1994年8月14日の社説で、「エノラ・ゲイをめぐるハ−ウィットとその批判者との見方の違いは、単に政治的な意見の違いではなく、知的解釈の違いである。退役軍人やその他のグル−プは当初の計画に対して詳細かつまともな批評を提示したが、それらは（博物館側の）反核の見方と、日本を一方的な犠牲者として描く感情的な対処によって混乱させられた」と記述し、保守派の『ウォ−ルストリ−ト・ジャ−ナル』は、1994年8月29日の論説で、原爆は百万人以上のアメリカ兵の死傷者を防いだのであり、博物館側は、狂った意志で歴史を修正しているとし、関係者の処分にまで言及している。さらに、アメリカの良識とされるリベラル派の代表『ニュ−ヨ−ク・タイムス』までも、1994年9月5日、博物館側が展示台本で広島の惨状を描いた、「グランド・ゼロ」（地上からものごとを見ること）に、こだわっていると批判している(14)。
自由で客観的な報道をするはずのアメリカのマスコミによる博物館攻撃は、アメリカ世論の反博物館攻撃に拍車をかける役割を演ずることになり、博物館側にとっては、致命的な打撃であった。さらに退役軍人協会が展示企画書に介入し、政治的圧力をかけるまでいたり、博物館側に学芸員たちは、それに添う方向で展示台本の企画書を5回も書き替えることを余儀なくされた。そこにはもう当然、最初の企画書にあった学芸員たちの、原爆が使用された全体状況と原爆攻撃が戦後史に与えた影響を、大衆に考えてもらう、という目論みは完全に消えてしまったのである。
ちなみに、アメリカにおける熾烈な原爆論争を日本政府はどう見ていたのであろう。栗山尚一駐米大使は、1994年11月1日、「原爆被害の恐ろしさと二度と核兵器を使ってはならないとの日本人の悲願をこの機会に分かってもらいたい気持が強いが、展示の中身に大使館が注文をつける筋合いでないし、原爆投下についての当否を争う立場に日本政府はないと」と述べている(15)。ここには、日本のアジア侵略と太平洋戦争への加害責任を棚上げしてきている日本政府の無責任な立場が鮮明に表現されている。
■４．歴史学者たちの反論
当初から国立航空宇宙博物館の展示台本の企画書作成の段階から、試問委員でもあった歴史学者のバ−ンスタインは、今回の原爆論争は「歴史をめぐる戦い」であると規定し、最初の企画書は、称賛に値する草稿であり、基本的に立派な学問的労作であると述べている(16)。この立場は、歴史学者の間で多少の意見の相違があるものの、おおむね了解された共通認識であり、学芸員たちは企画書を高く評価していたのである。歴史認識の学問的研究に対する挑戦と見たアメリカ歴史協会は、1994年10月22日、声明をだすことで、歴史学の問題のみならず、学問の自由の問題に発展する。その声明とは、アメリカ議会はスミソニアンに懲罰の脅しをかけたこと、展示から歴史文献を撤去したこと、さらに、博物館の学芸員の独立性と自主性を守る、とするものであった。
さらに学問の独立性と自主性に対する政治の圧力に危機感を抱いた、多数の知識人が立ちあがり、弱腰になった博物館の上部団体スミソニアン協会のマイケル・ヘイマン事務局長に対して、1994年11月16日、スミソニアン協会が政治的圧力に屈し、展示計画の歴史的文書・資料を削除したのは知的頽廃である旨の要望書（著名な研究者80人が署名）を提出する(17)。
こうした一連の知識人の学問の独立性と自主性をまもる動きのなかで、具体的な反論の行動にでたのが、原爆投下と第二次世界大戦問題研究で重要な業績をあげている、バ−トン・バ−ンスタイン（スタンフォ−ド大学）、マ−ティン・シャ−ウィン（ダ−トマス大学）らの歴史学者たちであった。バ−ンスタインインはハ−ウィットを訪ね、原爆神話の核心となったアメリカ軍の推定死傷者数にかんする自らの研究をもとに、ハ−ウィットを説得するとともに、学者・研究者の良心に訴える。推定死傷者数については、退役軍人教会側と学芸員側の間で25万人であると、いったんは「合意」に達していたが、それに対してバ−ンスタインは、ホワイトハウスで行なわれた最高作戦会議に出ていた、ウィリアム・レ−ヒ提督の日記の内容を明らかにする。その内容とは「午後3時半から5時にかけ、大統領は統合参謀本部井、陸軍長官、海軍長官、マックロイ陸軍次官とともに、日本上陸の必要性と現実性について協議した。マ−シャル将軍とキング提督はともにできるだけ早く可能な日に九州上陸を行なうことを強く唱えた。マ−シャル将軍の意見は、それにより被る死傷者は、作戦に必要と見積もられる戦闘部隊19万人のうち6万3000人を超えることはないとの意見だった」と、いうものである(18)。
それを裏付けるものとして、バ−ンスタインは、最近の論文「検証・原爆投下決定までの300日」で、アメリカは可能であれば、6万3000人の米兵の犠牲者が予想される九州と関東への上陸作戦を回避したかったとしたうえで、こう述べている。「（戦後においてまことしやがな虚偽の主張が行なわれたが）、米国の指導者のなかで、1945年の春から夏の段階で、50万人の米国（将兵）の命を救うために原爆を使用すべきだと考えていた者など一人としていなかったのである。とはいえ、当時の愛国主義的な環境から考えて、日本本土への上陸作戦を実施した場合に犠牲になると思われる2万5000から4万の米国人の命を救うために、数多くの日本人を殺すことになる原子爆弾の使用を躊躇する者はいなかった。大胆な言い方をすれば、民間人を含めて日本人の命の重さは軽く見られており、多くの市民同様、米国の指導者の一部も、日本人を原子爆弾でこらしめるという考えに刺激を感じていたのかもしれない」(19)。
■５．ハ−ウィット館長の居直りと原爆展中止
このバ−ンスタインのハ−ウィット批判は痛烈であった。退役軍人協会をはじめとする反博物館の「外壁」ですべて包囲されていたハ−ウィットは、まさに孤軍奮闘であったが、バ−ンスタインの批判は学問的良心にもとるいわば「内壁」からの批判であった。重大な決断を強いられたハ−ウィットは、ついにというべきか、初心にもどったというべきか、退役軍人協会との「約束」を捨て、死傷者推定数を25万人から6万3000人に下方修正する旨の文書を退役軍人協会に送る。これには退役軍人協会、空軍協会、米国議会、メディアからの総攻撃がはじまり、ハ−ウィット館長の罷免を求めるとともに、1995年1月18日、退役軍人協会は、スミソニアン協会の原爆展を即時に中止せよ、との最後通告を出した。
これによりスミソニアンの原爆展を支援してきたアメリカの平和団体も、「歴史的事実に基づかない展示」の中止も止むなし、と判断する。この間、原爆展論争を取材した日本のジャ−ナリスト斎藤道雄は、「それにしても、最後に見せた推定犠牲者数をめぐるスミソニアンの居直りは、議会と退役軍人に対峠した原爆チ−ムの〈5分の魂〉を示した反乱だったのではなかったろうか」と述べているが、ハ−ウィット館長の緊迫した様相をよく反映している(20)。
1995年1月30日、国立航空宇宙博物館を運営するスミニアン協会（マイケル・ヘイマン事務局長）は、最高意思機関である理事会（ゴア副大統領、レンキスト最高裁長官、上下両院代表、民間代表の16人で構成）を開き、約3時間にわたる討議の結果、原爆展の事実上の中止を決定する。その後の記者会見でヘイマン事務局長は「第二次世界大戦終結50記念と原爆使用の歴史な取り扱いを結びつけようとした展示の意図に根本的な誤りがあった」どして、さらに、「展示内容の修正の努力はしたが、現在の混乱を解決することは不可能」と述べた。一方、1994年以来、原爆展反対運動を担ってきた退役軍人協会のダトワイラ−会長は「われわれの勝利だ。展示には最初から根本的な間違いがあった」と述べた(21)｡
原爆展中止に至るまでの動きを見ていると、本稿の「はじめに」にも述べたように、1994年の中間選挙で保守的傾向の強い共和党の躍進で、退役軍人側が共和党と呼応して原爆展中止を目論んだことは明らかである。
■６．アメリカのマスコミ・メディアの論調
原爆展中止決定がスミソニアン協会の理事会で正式に決定したのちも、アメリカ国内では原爆論争が続いた。国立航空宇宙博物館における論争とは別に、原爆投下をめぐる歴史認識論争であるが、それらについてざっと追跡しておこう。
クリントン米大統領は、1995年4月７日、テキサス州ダラスで開かれた新聞編集者協会の会合で、日本への原爆に対する謝罪は不必要であり、当時のトル−マン大統領の原爆投下決定は正しかった、と言明した(22)。
この発言に対して朝日新聞ワシントン支局の鬼頭誠は、クリントン大統領の原爆投下正当化発言は、外交感覚の欠如である、としたうえで、その背景には、国民の保守化傾向が反映されているが、過去50年の米政府の基本的姿勢を確認したにすぎず、大統領の発言は当然との見方を報じている(23)。
マスコミ・メディアの「戦後50年報道」を見ると、たとえば、ニュ−ヨ−ク・タイムスは、1994年3月4日付一面で、日本は原爆投下だけを問題視し、「苛酷な戦争の全体」に焦点をあてていない、と批判をつよめ、旧日本軍のアジアでの残虐行為、連合軍捕虜の虐待、海兵隊史上最大の損害を出した、硫黄島の攻防に焦点を絞る報道が目立ちはじめ、日本の奥野誠亮・自民党終戦50周年国会ぎ議員連盟会長の「アジア諸国を欧米から開放、安定することだった」の発言に対して、強い不快感を示している。さらに3月17日付一面では、旧陸軍731部隊にかんする長文を掲げ、当時に部隊関係者の証言をもとに、日本は恐ろしい残虐行為に直面していると述べ、翌日5日の社説では「日本には戦争中の残虐行為を否認したり、過少に見せようという動きがあるが、戦後50年を有意義なものとするには、日本は過去の歴史と正面から向き合うべきだ」と批判した。このニュ−ヨ−ク・タイムスの記事は大きな反響を呼び起こした。3月223日付同紙で、広島に原爆投下したトル−マン大統領の決定を痛烈に批判している歴史家のガ−・アルペロヴィッツも、日本の一部に、歴史を隠蔽し自国を被害者に見せる動きに大変困惑する、と投稿までしている。
原爆展中止キャンペ−ンの先頭にたっていたワシントン・ポストはさらに厳しく、2月10日主張・解説欄で「広島への原爆投下機エノラ・ゲイは多くの人名を救った。これに議論なし。二発の原爆が恐ろしい戦争を終結する上で役立ったのは歴史的に正しく、議論の余地はない」（エ−ル大学政治学部長）を掲載するなど、旧日本軍の残虐性を強調する論調に積極的だ。
日米の市民感情に詳しい日系の歴史家マイク・モチヅキは「日米の戦争認識にはギャップがある。この溝を埋めるには双方が、戦争で犯した間違いをともに反省することが必要だ。とくに日本は、第二次大戦に至った残虐行為のいくつかについて真剣に反省すべきだ。最近の歴史研究の成果を踏まえ、戦争の全体を総合的な視点から伝えて行く報道が双方にとって重要だ」と述べている(24)。
■７．日米世論を代弁する博物館と保守派の論争
あしかけ2年に渡り熾烈な論争を繰り広げた原爆展の中止決定（1994年1月30日）から3カ月後、スミソニアン協会はミシガン大学で、1994年4月14日、原爆展反対を支持してきた歴史家、博物館の歴史家、博物館支持の歴史家が同席し、特別シンポジュウムを開催した。ここで明らかになるのは、保守派は歴史の批判には「枠」が必要であるとし、一方、歴史の研究者は学問の独立性と自主性を封ずる動きに危機感を感じていることだ。 注目されるのは、一連の原爆論争で、針のむしろにあった博物館の歴史家で原爆展責任者トム・クラウチは、最初の企画書で批判を受けた「日本人にとってこの戦争は独自の文化を守る戦いだった」という記述で、不適切と判断したところは削除するなど、何度も企画書を改定する努力をしたが、いつまでたっても、改定前の「不適切な部分」がことさら誇張され、メディアの批判に触発された市民の批判を修めることはできなかった、とその無念を内を語っている。
1995年の春から夏にかけ、米国の10以上の大学で、原爆問題の公開討論会「広島問題の公開討論会を求める歴史家委員会」の委員長を努める歴史家カイ・バ−ドは、原爆展への歴史家の対応が遅れたことを認めつつ、トル−マン大統領の原爆決定は、現在でも多くの謎であり、これを総合的に考える原爆展を封じ込め、政治的圧力で歴史の検閲が始まっており、その政治の圧力は、1950年に荒れた赤狩りのマッカ−シ−旋風を連想させる、と述べている。さらに、広島への原爆投下は現代史の重要な出来事だ。その論拠として、1947年1月にスティムソン国務長官が、雑誌に「百万の将兵を救った」と発表した論文が、原爆投下に正当化を与えることになったが、その論文を実際に書いた補佐官自身がのちに、数字に根拠がないことを認め、しかも、この論文は信頼されるスティムソンの権威ある文献とみなされたのだ、と述べている(25)。こうした歴史家たちの論争をよそに、1995年6月28日、国立航空宇宙博物館1階の特設コ−ナ−で、歴史と被爆資料ぬきの「エノラ・ゲイ展示」が始まった。これによって、原爆投下問題は、公的には、「聖域化」しはじめ、政治党派・世代の対立を背景にしながらも、リベラル派攻撃が強まって行く。この歴史と被爆資料ぬきの展示を見届けるかのように、今回の原爆展の仕掛人ハ−ウィットは館長を辞任した。そのハ−ウィット「前」館長は日本の記者に一番の誤算はなにかと問われ、1994年の中間選挙の結果が展示反対論を勢いづかせ、スミソニアン航空宇宙博物館の評議会も共和党が多数派を占め、展示支持論が急激に失速した。さらに援護を期待していた人々の多くが沈黙を保ち続けたのは意外であった、と述べた。また、歴史とは、常に修正される運命にあるものだ。われわれは原爆投下にかんする、最近国家秘密解除になった文献に基づいて、新たな情報を示そうと心掛けた、と語っている。この言明には、国立博物館の館長の立場の保持よりも、あくまでも歴史の研究者として、学問の良心を貫徹した「はげしい」までの良識がある(26)。
■８．私立ワシントン大学における原爆資料展
原爆投下の歴史と被爆資料抜きの「エノラ・ゲイ展」がスミソニアン宇宙航空博物館ではじまるのをよそに、1995年7月8日から26日まで、同じ米国の首都ワシントンDCにある私立ワシントン大学（B・ラドラ−学長）で、同大学が企画した「核の歴史プログラム」の一環として「原爆資料展」が開催された。この原爆資料展が開催される発端となったのは、同大学卒業生で同大学の日本人女性職員・直野章子が立案し、同大学と広島・長崎両市に協力を呼びかけ実現したものだった。直野章子は祖父を原爆で失い、祖母と母が広島で被爆した。広島・長崎両市が、スミソニアン航空宇宙博物館から排除された資料、写真、絵などパネル約50点、被爆現物資料25点を貸出し、一般公開するとともに、平岡広島市長、被爆者3人、最上敏樹国際キリスト教大学教授（広島平和問題調査委員会）、土山秀雄前長崎大学長が出席するなど、全面的に協力した(27)。
7月9日の市民対象の討論会で平岡市長は、日本国家も広島市も、戦争責任と原爆投下の問題を歴史のなかに位置づけることを怠ってきた、と日本の植民地政策や日本軍の残虐行為を謝罪したうえで、原爆被害の深刻さ、核兵器の違法性を説き、好意的に迎えられたが、アジア系留学生やアフリカ系アメリカ人の一部には、戦争中の日本軍の残虐行為を理由に個別の小展示会を阻止する動きもあったことは注目すべであろう
7月16日の原爆投下の是非をめぐる歴史家の討論会には、学者5人のパネリストと約150人の参加者があり、「終戦最大の障害は天皇制の温存に触れなかった無条件降伏要求を変えていたら、原爆投下はなくとも、戦争は終結した」（歴史家ガ−・アルペロヴィッツ）、「長崎原爆の後ですら政府の意見が分かれたいたから原爆が必要だった」（評論家ノ−マン・ポルマ−）、「原爆投下の背景には、人種偏見やトル−マン大統領の個人的性格ああった」（日系の歴史学者ロナルド・タカキ）(28)、「日本上陸戦の際は日本国内の捕虜14万人が殺されると伝えられていて、原爆で助かった」（日本軍の元捕虜で「死の行進」の生存者ポ−ル・ロイタ−）、「日本軍の残虐行為抜きで原爆投下の是非は論じられない」（中国系米国人）などの多様な意見が相次いだ(29)｡
ここに見られるように、原爆投下の是非をめぐる議論は、そのヴェクトルはさまざまであるが、一般市民を含む多様なひとびとに、自由で活発な原爆論議を提供し、日米の歴史認識の新しい基盤をつくるうえで、日米市民レヴェルの直接の対話の必要性が、いまあらためて求められている。
ついでに、同時期の1995年7月17日、同じワシントンで注目すべき討論会が米国立公文書館で開かれた。マンハッタン計画に参加した科学者が、日本への原爆投下前に、その威力を示す公開実験を求め、トル−マン大統領に送っていた請願書の全容と経緯が公開されるのにともなって開かれた「特別シンポジウム」である。マンハッタン計画の中心だった物理学者のレオ・シラ−ドが原爆投下の惨害を憂慮し、威力実験を行い、日本に警告すべきだ、という内容である。公開資料によると、シラ−ドの誓願署名運動に対してマンハッタン計画の責任者グロ−ブス将軍らが、猛烈な妨害工作をはかったが、科学者の署名は156人にのぼり、1945年7月17日に大統領に送られた。が、軍の妨害で遅れ、スティムソン陸軍長官が「天候の許す早い時期での原爆投下」を認めた1945年7月25日には間に合わなかった、という(30)。
■９．原爆投下をめぐる日米の意識
スミソニアン航空宇宙博物館の原爆展論争のあらましは以上のようなものであったが、原爆展反対の論調をはってきたアメリカのマスコミは、結果的に歴史と被爆資料ぬきの単なる「エノラ・ゲイ」の勇姿だけが展示されたこと、そのこと自体のもつ意味を問題にせざるをえなくなってきた。原爆展論争が引き金になり、1945年の夏のマスコミ界はかつてない多様な議論の賑わいを見せはじめ、原爆投下を「正面から問い直そう」とする、さまざま特集番組や出版が相次いだ。いくつかあげると、「新兵器の威力をテストするため」（週刊誌ニュ−ヨ−カ−）、「投下は人類に対する犯罪だ」（月刊アトランティック）、「歴史に対して公正でない。討論の自由は米国人が死をかけて闘ってきた理想のひとつだ。戦死者や軍人の名誉を尊ぶことと、米国がどのように投下を決めたのかを探求することは、決して相入れないことではない」（ABCテレビのプロデュ−サ−）、「ヒロシマをぬきに20世紀は考えられない」（ロバ−ト・リフトン）、「両都市に落としたのは、タイプの異なる二つの爆弾を実験するため」（ニュ−ヨ−ク・タイムス）などである。 こうした原爆投下問題を正面から取り上げる報道の高まりのなかで、1994年8月初めのギャラップ社の世論調査によると、原爆投下に賛成が59％、反対が35％で、10年前の調査と変化がなかった。これについて、「米国社会は欧州からの移住以来、完璧で自由な国をつくろうとしてきた。自分たちが正義の戦争と考える第二次大戦で、事実上敗北している敵に原爆を使用したことを反省するのは、精神的に傷なのだ」（核意識調査の専門家ウィスコンシン大学のポ−ル・ボイヤ−教授）とか、「重要なのは、この報道が米国人が自分について検討する大きな動機になっていることだ。報道の多くが、米国側の動機や理由を吟味しているのは興味深い。核使用の正当性の問題を初めて〈押し入れ〉から引き出したい」（政策研究所ポ−トマック・アソシエ−ツのウィリアム・ワッツ所長）との見方がある(31)。原爆展が中止になった戦後50年の夏、アメリカのマスコミの動向は、あらたな再生の動きを見世始めているが、その大きな要因は、原爆展論争が引き金になったというよりも、なによりも、核戦争を想定した米ソの冷戦構造が事実上終焉したことにあり、日米双方で冷静な論議が行なわれるべきである。日本の戦争責任論をかたるさいにも、米三代テレビABCのプロデュ−サ−のシェリ−・ジョ−ンズの軍人や戦死者の名誉と国家の政策の問題についての言及は重要な認識で、この認識は、そのまま日本の遺族会が、第二次世界大戦をどう見るか、という認識の在り方に通じている。
日本人研究者による原爆投下の日米意識の学問的研究は、アメリカ外交史・海軍史研究の麻田貞雄の論文「きのこ雲の国民心理−原爆投下をめぐる日米意識の意識ギャップ、1945-92−」に詳述されている。麻田はこの論文で、日本人の原爆意識の形成、アメリカ人の原爆意識、原爆投下の理由をめぐる史的論争（原爆外交説、人種主義的解釈）の経緯、さらに原爆教育の日米比較等々を論述しているが、冷戦構造が終焉した戦後50年という節目に、アメリカ国内の情報公開が進む過程のなかで、原爆論争は、日米双方の意識ギャップを埋めるひとつの触媒剤とならなければならない(32)｡
■10．結論
これまでスミソニアン航空宇宙博物館における原爆展論争の経緯と、アメリカ国内のそれに対する多様な反応を見てきたけれども、原爆投下の決定に何が決定的要因であったのかを探求・追求するさい、重要なことは、政治学であれ文学であれ科学であれ、時代を画する出来事を考察するさい、まず、その出来事の全体状況を考察することから始めなければならない。原爆展示に反対したアメリカの退役軍人協会側からみれば、原爆投下は日本から仕掛けられた戦争の結果なのである。現代物理学の研究成果である、核分裂の利用という原爆の製造とその日本への投下は、ナチス・ドイツのユダヤ人の大量虐殺（ホロコ−スト）とともに(33)、20世紀最大の大量殺人事件であり、国籍を問わず、広島・長崎に住むすべての人々とその自然が、被害・犠牲にあったことは、まぎれもない事実なのである。が、原爆展論争をフォロ−して気付くことは、アメリカであれだけの熾烈な原爆論争が行なわれているさなか、その被害国日本の政府レヴェルでは、まったくといってよいほど、この問題に対する議論が行なわれなかったし、広島・長崎の悲惨な被爆体験を声高らかに世界に向けて叫ぼうとも、その被害者の悲痛な声が、説得力をもって、加害国アメリカで受けとめられないのはなぜであろうか。
1995年11月7日、オランダ・ハ−グの国際司法裁判所（IJC)で開かれた「核兵器の使用が国際法に違反するかどうか」の口頭陳述で、平岡 敬広島市長は、原爆の瞬間的な無差別殺戮、原爆の人間的悲惨、被爆者の訴え、核兵器の非人道性を具体的に論述し、核兵器の使用と威嚇、開発・保有・実験すべてが国際法違反であると明言した。伊藤一長長崎市長は、被爆前後の写真パネルを示し、具体的に原爆の惨状を訴え、人類と環境の危機を陳述した。これらの陳述で両市長は、最近フランスが核実験のよりどころとする時代錯誤の認識「核抑止論」を断罪したのである。これに対して日本政府（外務省の河村武和軍備管理科学審議官）は、「核兵器の使用は絶大な破壊力、殺傷力ゆえに、国際法の思想的基盤にある人道主義の精神に合致しない」、しかし、核抑止論を断罪した広島・長崎両市長の発言は、日本政府の立場から独立しており、政府の見解を表明するものではない、と述べた(34)。
両市長の陳述が大きな感動を呼んだのに対して、核抑止論を強調する日本政府の論述は、米国、フランス、中国の核抑止論に追随するものである。それは、11月28日に閣議決定された「新防衛計画大綱」にも明示された方針であるが、これは国会決議にも違反する(35)。つまり広島・長崎の被爆の非人道性を主張を一方で、日本政府は、日本国家として核兵器の使用は国際法違反では「ない」、という矛盾した論理を、国際的に表明しているのである。ここに広島・長崎の声がアメリカ国内で説得力を持ちえない第一の原因がある。日本政府は国家として核抑止力論の断罪することを、国際的に表明すべきなのである。
第二点は、今回の原爆展論争の過程において、たびたび登場したように、日本は原爆投下の被害者ばかり主張するが、その原因を作り出してきた、昭和天皇、日本軍、日本政府のアジア侵略の責任問題を、原爆被害者の立場を強調することで隠蔽し、歴史の全体状況をあいまいにしている、という批判に対して、何も答えようとしていないことである。一連のアメリカの原爆展論争の過程で、日本政府が沈黙を保ったことが、なによりの証拠である。中国人の人体実験にかかわった731細菌戦部隊、南京虐殺、従軍慰安婦、在日朝鮮人の被爆者の保障、どれひとつとっても、これらに積極的に取り組む姿勢がない。これらの日本の戦争責任の追求は、良識ある小さな多くの市民運動が取り組んでいるにすぎないのでる。が、その成果は大きい。これらの市民運動の戦争責任研究に耳を傾け、それを国家レヴェルで明確に、その国家責任を具体的にかつ早急に「決着」をはかるべきである。 第三点は、第二次世界大戦前後における昭和天皇、日本軍、日本政府の責任を明確・具体的に表明することである。日本の戦争責任問題の謝罪と反省が、ドイツなどとは比較にならないほど、「あいまい」であることは周知のことであるが、その「あいまい」のまま、戦後の政治に引きつがれてこんにちまできているが、そのネックには、昭和天皇、日本軍、日本政府が、歴史的に批判・断罪されてこなかったことにある。これまで頻繁に登場し、最初の企画書にもあった「日本を降伏されるのに原爆投下が必要であったか」という議論が大きな争点となり、それに対して博物館の学芸員やバ−スタインなどの歴史家たちが、かれらの歴史的学問的研究の成果を、自国の国民に対して、自省的かつ大胆に提起したその姿勢に、歴史家の良心を見る想いで、深い「感動の念」を禁じえないのである。その一方で、それに対して日本側は、どう答えようとしているのであろうか。
これを考察するさい、原爆論争を新たな視座からみた、麻田貞雄の最近の「原爆決定の衝撃と降伏の決定」は、日本降伏の政治過程を克明に描いた注目すべき論文である｡
麻田論文の結論は、「日本の降伏には原爆の衝撃が必要であった」という、まさに衝撃的な内容である。原爆論争が生じたのは、学術研究の「歴史」と50周年の「記念」、 「公共の歴史」と「個人や集団の歴史」、さらに日本の「敗北」と「降伏」が混同されているからだとする。原爆投下後においても、ボツダム宣言の即時受諾を主張する鈴木貫太郎首相、東郷茂徳外相らの和平派と、あくまで本土決戦まで持ち込み徹底抗戦を叫ぶ阿南●幾陸相ら陸軍の強行派との議論が果てしなく続き、ついに9日午後から10日未明にかけての閣議と御前会議にずれ込み、天皇がポツダム宣言受諾の歴史的「聖断」をくだすことになるが、おろかなことに、その場に及んでも、陸軍は、戦争の作戦や精神力で敗北したのでなく、アメリカの科学の力による「科学戦」に負けたのだから仕方がないと、「面子」を保ったというのである。そして麻田は、仮定の歴史として、外圧である原爆投下なしに、日本が45年8月に降伏した可能性はきわめて少なかった、とする。原爆による犠牲者はもちろんだが、それ以前の犠牲者に対する贖罪はいかに(36)。
■あとがき（謝辞）
本稿を準備するにあたり、この1年ほど資料の収集にあたってきたが、この間、原爆・核問題にかんする多数の資料を提供してくだった林 栄介氏と、科学と社会の問題を考察するさい、さまざまな問題提起をしていただいている、「科学と社会を考える土曜講座」代表・上田昌文氏に感謝申し上げます。
註
（１）『朝日新聞』（1995年11月24日）で、アメリカ人の父と日本人の母をもつ、日本文学・近代文化研究者ノ−マ・フィ−ルド・シカゴ大学教授は、「原理的キリスト教の右傾化が進み、その影響力に政治家がおびています。だから、原爆投下をめぐる『神話』を崩すスミソニアンの展示に、退役軍人たちが批判したとき、政治家が退役軍人の言葉を拡大し、心情を正当化し、自分の愛国心をアピ−ルした」と述べている。ちなみに彼女には『天皇の逝く国で』（大島かおり訳、みすず書房、1994）がある。
（２）アメリカの政治情勢の右傾化については、進藤栄一著『アメリカ 黄●の帝国』（岩波新書、 1994年）。また、スタンフォ−ド大学の文化人類学者ヨネヤマ・リサ「越境する戦争の記録−スミソニアン原爆展をめぐって」（『世界』1995.10）参照。このなかでヨネヤマは、日本の新聞報道を要約し「原爆展に反対する動きが戦争の理解をめぐる世代の差にあるのではなくて、むしろ愛国的な教育の強化、カリフォルニア州の条例187条に代表される反移民感情をとり込んだ立法、キリスト教過激派による反中絶のテロ攻撃、あるいは少数派に対する優遇措置（affirmative action)の撤廃、といった、アメリカ合衆国でまさに現在勢力を増しつつある一連の保守化の一端である」と述べている。 （３）フィリップ・ノビ−レ/バ−トン･J･バ−ンスタイン編著『葬られた原爆展』（三国隆志他訳、五月書房、1995）のあとがき「歴史をめぐる戦い」を参照。本書は原爆論争のそもそもの発端となった、スミソニアン航空宇宙博物館の学芸員の手による「最初の企画」（のちに諸般の圧力でなんども書き替えを余儀なくさせらせる）の全文が掲載されている。非常に重要な歴史的文書であるので注意されたい。
『科学と社会を考える土曜講座 論文集』第１集 1997 年 ５月 69
（４）袖井林二郎「パブリック・ヒトリ−とはなにか スミソニアン原爆展と平和祈念館」（『世界』1995.4）参照。
（５）1995年8月、筆者は科学史研究のため、テネシ−大学に短期留学したさい、ワシントンDCまで出掛け見学している。
（６）斎藤道雄『原爆神話の50年』（中公新書、1995) 20頁。
（７）『年表 ヒロシマ−核時代50年の記録』（中国新聞社、1995）1848頁。
（８）同 1862−1863頁。
（９）同 1876−1877頁。
（10) 註(３）55頁−239頁。
（11）『NEWSWEEK』日本版、1995年7月26日、小風秀雄「幻の湘南進攻作戦」（『有●』第333号、1995年8月10日）。
（12）ガ−・アルペロビッツ『原爆投下決断の内幕』上、下（鈴木俊彦、岩本正恵、米山裕子訳、ぽるぷ出版、1995）下巻、150頁。
（13）註（７）1911頁。
（14）註（６）72頁−76頁。
（15）註（７）1924頁。
（16）同 1926頁、註（６）186頁。
（17）註（６）の186頁。
（18）同 199頁。
（19）バ−トン・バ−スタイン「検証・原爆投下決定までの3百日」（『中央公論』1995年2月）401頁。
（20）註（６）201頁。
（21）『朝日新聞』1995年1月31日。
（22）同 1995年4月8日。
（23）同 1995年4月20日。
（24）同 1995年4月14日。
（25）同 1995年5月1日。
（26）同 1995年6月15日。
（27）同 1995年7月11日、大牟田 稔「アメリカ人と『原爆展』」（『軍縮問題資料』、宇都宮軍縮研究室発行、1995年9月） 44頁。
（28）ロナルド・カタキは、1939年、ハワイ生まれの日系3世の歴史家（カリフォルニア大学バ−クレ−校の民族研究学部教授）である。タカキは、アジア系アメリカ人の歴史、少数民族差別の比較史の研究者であるが、民族比較史の視点から、最近『アメリカはなぜ日本に原爆を投下したのか(HIROSHIMA Why America The Atomic Bomb)』（山崎洋一訳、1995)を出版した。この著者でタカキは、ル−ズヴェルト大統領（1882−1945)の突然の死（4月12日）によって、その4月に突然、第33代大統領に就任したトル−マン（1884−1972）は、「おそろしいまでの責任」を考え、「どうしようもない感情」におそわれて、「涙をながした」と書いている。つまり、トル−マンは夢にも大統領になるとは思っていなかったのである。そして就任の閣議後はじめて、スティムソン陸軍長官から、原爆製造のマンハッタン計画を知らされるのである。タカキは原爆投下の大きな原因を、トル−マンの個人的な性格と日本人に対する人種差別にあると、「はっきり」述べている。
（29）『朝日新聞』1995年7月16日、『琉球新聞』1995年6月15日。
（30）同 1995年7月16日、18日。
（31）同 1995年8月16日。
（32）麻田貞雄「きのこ雲と国民心理」（上智大学アメリカ・カナダ研究所編『アメリカと日本』彩流社、1993) 81頁−107頁。
（33）筆者は連れ合いとともに、1995年9月2日、鎌倉市中央公民館ホ−ルで、ドキュメンタリ−映画「ショア」（監督クロ−ド・ランズマン、1985年制作、35ミリ）を命がけで観た。命がけとは誇大な表現であるが、なにしろ、主催者側の上映日程の都合上、休憩なしの連続9時間30分
『科学と社会を考える土曜講座 論文集』第１集 1997 年 70 ５月
という上映時間で、しかも、内容が内容であるだけに、筆者も覚悟をきめて観ることになったからである。筆者は、この映画を生涯忘れることのできない、いや忘れてはならなず、ことあるごとに語りつぎ、自らの思考の原点におかねばならないと思っている。監督のランズマンが、制作に11年の歳月を投入し、第二次世界大戦中にナチス・ドイツが行なった、ヨ−ロッパのユダヤ人の大量虐殺を扱ったドキュメンタリ−映画である。1933年、国家社会主義ドイツ労働者党（ナチス）が政権につくと、ユダヤ人という民族を地球上から一人の残さず抹殺しようとした。戦後になって、この大量虐殺は「ホロコ−スト」（ギリシャ語で神に捧げる犠牲の獣を焼くこと）と呼ばれるが、ランズマンはこの宗教的意味をもつことばを廃し、ヘブライ語で「絶滅」を意味する「ＳＨＯＡＨ」ということばをあてた。なお、この映画の台本は、クロ−ド・ランズマン『ＳＨＯＡＨ』（高橋武智訳、作品社、1995年）で入手できる。 ちなみに、同じ鎌倉市にある神奈川近代美術館で「芸術の危機−ヒトラ−と《退廃美術》」という展覧会（1995年8月13日日−9月24日）を観た。これもまた1930年代にナチスによって《退廃芸術》とされたユダヤ人芸術家の作品を一同に展示したものである。筆者はかつて1989年、ミュンヘンでこの展覧会を観ているが、ことばでは言い知れぬ、当時の文化状況におかれた芸術家たちに思いをはせたことを、いまでも記憶している。今回の展覧会に出展された作品とその全体状況については、日本のすぐれた美術研究者の編集で、同書名で株式会社アイメックス・ファインア−ト（〒101 千代田区神田1-60）から発行されている。
（34）『中国新聞』1995年11月8日。広島・長崎両市長の口答陳述全文が掲載されているので参照されたい。
（35）梅林宏道編『核兵器・核実験モニタ−（NUCLEAR WEAPON & NUCLEAR TEST MONITOR)』（PCDS［太平洋軍備撤廃運動］/平和資料協同組合（準）発行、〒223 横浜市港北区み箕輪町3-3-1）第11号、1995年12月15日。編者の梅林宏道はPCDS国際コ−ディネ−タ−で、米軍基地・核問題を専門とする市民運動家である。筆者は若い時代より、梅林の市民運動から多くのことを学んできている。
（36）麻田貞雄「原爆投下の衝撃と降伏の決定−原爆論争の新たな視座」（『世界』1995年12月）
その他の参考文献
雑誌/論文
●『判例時報』1964年1月、第355号。
●麻田貞雄「冷戦の起源と修正主義−アメリカの場合−」（『国際問題』1975年5月）
●浜名正春「最近の原爆資料にみる研究動向」（『一橋論集』19975年12月） ●「『原爆は正当だった』の波紋」（『中央公論』1986年1月）
●袖井林二郎「原爆投下の歴史と政治」（『世界』1995年2月）
●平岡 敬・元島 等「被爆50年を迎えて」（『世界』1995年2月）
●斎藤道雄「玉砕したスミソニアン原爆展」（『中中公論』1995年4月）
●佐々木 力「原爆の反対したアメリカ人」（『ＵＰ』、東京大学出版会、1995年6月） 袖井林二郎「『愛国主義者』と歴史」（『世界』1995年7月）
●野村元成「素人の見たスミソニアン原爆展問題」（筆者への私信レジュメ、1995年7月）
●スタンリ−・ゴ−ルドバ−グ「グロ−ブズ将軍と原爆投下」（『世界』1995年8月）
●山崎正雄「“原爆投下”をどうみるか」（『科学』岩波書店、1995年8月）
『科学と社会を考える土曜講座 論文集』第１集 1997 年 ５月 71
●袖井林二郎「スミソニアン原爆展論争から学ぶこと」（『戦争責任研究』第10号、1995年12月）
●「科学と社会を考える土曜講座通信」第18号（特集：原爆問題を考えるを掲載）、1995年12月。
●Willam Lanouette “ Why We Dropped The Bomb ",CIVILIZATION,JAN./FEB,1995
●Gar Alperovitz “ Enola Gay: A New Consensus",Washinton Post,Feb.4,1995
●Colmann Mccarthy “ Glory- Seekers and the Bomb",Washinton Post,Feb.7,1995
●Gar Alperovitz “ Hiroshima : Historians Reasses",Foreign Policy,1995,summer
単行本
●永井陽の助『冷戦の起源』中央公論者、1978
●シャ−ウィン『破滅への道』加藤幹男訳、TBSブリタニカ、1978
●ゴ−ドン・トマス/マックス・モ−ガン＝ウィッツ『エノラ・ゲイ』松田鉄訳、TBSブリタニカ、1980
●荒井信一『原爆投下への道』東京大学出版会、1985
●山崎 晃/立花誠逸『資料マンハッタン計画』岡田良之助訳、大月書店、1993
●リチャ−ド・ロ−ズ『原子爆弾の誕生』（上、下）、神沼真二/渋谷○一訳、啓学出版、1993
●アルバ−カ−キ−・トリビュ−ン編『プルトニウム人体実験』広瀬 隆訳/解説、小学館1994
●中国新聞社編『核時代−昨日、今日、明日』1995
● 同 『ドキュメント 核と人間−実験台にされた命』1995
● 同 『検証ヒロシマ1945-1995』1995■