月刊「市民科学」

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2008年1月発行の「市民科学」の第12号

家庭用エネルギー消費製品調査報告書
専門家と市民のコミュニケーションの一例として

桑垣 豊（近未来生活研究所）

　家庭で使う電気製品やガス製品について、消費者や環境への影響を性能と関連づけて、どの程度情報交換（コミュニケーション）できているかを検証した。（これは2006年度のJST社会技術研究助成を受けて市民科学研究室が行った研究の一部として委託されたものである。）

　特に、「省エネルギー」と「性能」は相反する場合が多い。また、購入時の製 品価格と、使っている段階でのエネルギー消費費用との関係でどの製品を選ぶべ きかに関する情報は不足してる。そこで、今回の調査結果を、個々の製品情報を ふくめて報告したい。

第１章　調査の計画
第２章　エネルギー消費製品全般についての提言
第３章　エネルギー消費製品個別についての分析・提言
　資料編　
第１章　調査の計画 ・調査の趣旨

　家庭のエネルギー消費製品を電気製品とガス製品を中心に調査し、機器の専門 家やメーカーの開発担当者と、使う側の消費者との情報交換に問題がないかを検 証する。

　通常の専門家やメーカーの開発担当者は、家庭用のエネルギー消費製品全般の 専門家ではなく、個別機器関連の専門家であるため、相互の関連や全体像が必ず しも見えていない。一方、消費者は自分の使っている機器を全体的に見ているが、 個別知識はそれほどない。また、冷暖房のように、どのような状態が快適である かが未解明であったり、生理学や医学の知識を機器の専門家が十分理解していな いために、改善の余地がたくさん残っている部分も大きい。

　従って、専門家の知識が消費者にうまく伝わればいいという狭い意味のコミュ ニケーションだけを改善しても、よりよい使い方や、よりよい製品の買い方が確 立するわけではない。今回の調査では、専門家の範囲を、機器の専門家に限らず、 医学・生理学、熱力学、伝熱工学、エネルギー工学にも拡大して、そのコミュニ ケーションの望ましいあり方を調査研究した。

　また、調査者自身が今の冷暖房に快適性、エネルギー消費の面で非常に問題点 が多いことから、その改善に取り組んでいる。その成果も今回の調査に盛りこん だ。（続く…）

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2008年1月発行の「市民科学」第12号